近年流行っているふるさと納税、実はふるさと納税を活用してマイルを貯めることができます。
しかしそもそもふるさと納税の仕組みがわからない、という方も多いと思うのでその仕組みから説明したいと思います。
ふるさと納税の仕組み
ふるさと納税とは、個人が納めている所得税・住民税の一部を自分のふるさとや応援したい自治体へ寄附することで、年間の合計寄附額のうち2,000円を超える部分について、税額控除を受けることができる制度のことです。
自治体によって寄附金の使い道が指定でき、各地域の魅力的なお礼の品をもらうことができます。
ふるさと納税で「寄付金控除」が最大限に適用される寄付金の控除上限額は、年収や家族構成、お住いの地域などによって異なるのでシミュレーターを使って事前に計算しておきましょう。
おすすめは楽天のふるさと納税シミュレーターです。
楽天を通してふるさと納税を行うことも出来、その場合は楽天ポイントがもらえますがマイルを貯めることを第一目標に考えた場合後ほど紹介するANAのふるさと納税のサイトを使ったほうが貯まりますのでご注意ください。
マイルより普段の買い物に使えるポイントが欲しいという方には楽天のふるさと納税がおすすめです。
「確定申告」と「ワンストップ特例」の違い
ふるさと納税を行う上で注意しなくてはならないことがあります。
それが「確定申告」と「ワンストップ特例制度」です。
ふるさと納税を行い、そのメリットを享受するには通常確定申告を行う必要があります。
確定申告から1、2ヶ月後に所得税からの還付、翌年6月に住民税から控除額が引かれた額が記載された「住民税決定通知書」が届きます。
所得税の還付文は振り込まれ、住民税は翌年の分が控除される(減額される)ということです。
しかしサラリーマンの方にとっては確定申告は馴染みのないものだと思います。
税務署に行けばそのやり方を丁寧に教えてもらえますが確定申告の時期は税務署は非常に混んでいて普段確定申告を行わない人にとってはふるさと納税のメリットが相殺されかねません。
そこで誕生したのがワンストップ特例制度です。
確定申告が必要ない給与所得者の方などが「ふるさと納税」を行う場合、1年間の寄附先が5自治体までなら、確定申告を行わなくてもふるさと納税の寄附金控除を受けられる仕組みです。
この制度を利用した場合、控除額のすべてが翌年度の住民税から控除されます。
ワンストップ特例制度を利用する際2017年度の場合2018年の1月10日必着で申請書を送る必要があるので気をつけて下さい。
ANAのふるさと納税
ANAのふるさと納税というサイト経由で寄附を行うと、寄附金額100円につき1マイルもらえます。
クレジットカードで簡単に納付できるのでANA系のカードを用意しておきましょう。(ANA系以外のクレジットカードでも支払いは可能です)
クレジットカードのマイルも当然貯まるので例えば100円につき1マイル貯まるカードを使えば100円の寄付につき合計2マイル貯まる計算になります。
なおふるさと納税の寄付金による税額控除には上限があるのでいくらでも支払いができるわけではない点にはご注意ください。
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